アメリカは日本と違い、癌や慢性疾患に対する治療の見直しをたびたび行っており、特に癌の治療に対しては、通常療法では対処が難しいことを明確にしています。自然療法やカイロプラクティックなど様々な分野の可能性を考慮し「患者主体の医療」の実現に向けて国が大きく動いています。
日本はどの分野でも古い体制からの脱却が遅れる傾向にあり、医療に至っては、それが大きな問題ともいえます。
今回は日本でもよく取り上げられる「OTAレポート」について簡略的にまとめてあります。

ＯＴＡレポートとは

・アメリカの公的機関と専門家による議会の委員会からの300ページにも及ぶ癌の通常療法（手術・放射線・抗ガン剤）の評価を見直す報告書。

＜通常療法についての記述＞

• 「抗癌剤・多剤投与グループほど命に関わる副作用は7～10倍」
• 「腫瘍が縮んでも5～8ヶ月で再増殖」
• 「多剤投与グループは腫瘍は縮んでも生存期間が短い」
• 「腫瘍を治療しないほうが長生きする」
• 「抗癌剤では患者は救えない」
• 「投与で癌は悪性化する」

１９８８年アメリカの上院下院両院議員４０名は、連名でＯＴＡ（OFFICE OF TECHNOLOGY ASSESSMENT：アメリカ議会技術評価局）に癌の代替療法のことを調査するために専門プロジェクトを発足。

「通常療法では治らないとされた進行がん・末期がんの患者の中に、代替療法で治っている人が少なからずいる。議会はこれらの療法のことを詳しく調べ、国民に知らせる義務がある」と主張。

ＯＴＡレポートによる政府やＮＣＩに対しての勧告

• ＮＣＩ（アメリカがん研究所）は代替療法に対する国民の関心に応えられるように体制を整備すべきである。
• 政府やＮＣＩは代替療法の研究や治療研究などのために、研究資金の補助をするとともに、代替療法を実施している病院やその治療家と協力して、代替療法の成果をもっと詳細に評価する作業を進めるべきである。
• 現行の健保制度は代替療法を保証の対象にしてはいない。しかし、これは代替療法の普及を妨げる障害になっていて問題である。